住友信託銀行@住宅ローン金利比較

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住宅ローン金利比較では、住宅ローン金利の比較はもちろん、金利の一覧や金利の推移、シュミレーション、借り換え、事前審査、控除、金利の計算、金利の動向等を徹底比較!!

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詳細
返済シュミュレション可能です!
条件(新規)
年収 前年度税込年収が200万円以上 借入時年齢 満20歳以上満65歳以下
完済時年齢 満80歳以下 借入金額 1億円以内(10万円単位)
条件(借り換え)
年収 前年度税込年収が500万円以上 借入時年齢 満20歳以上満65歳以下
完済時年齢 満80歳以下 借入金額 1億円以内(10万円単位)
返済方法(新規)
返済方法 元利均等月賦返済/元本均等返済 金利種類 変動金利型/上限金利特約型/固定金利特約型 ローン保証料 あり
返済方法(借り換え)
返済方法 元利均等月賦返済/元本均等返済 金利種類 変動金利型/上限金利特約型/固定金利特約型 ローン保証料 あり
地域
北海道・東北 北海道,青森,岩手,宮城,秋田,山形,福島 関東 東京,神奈川,埼玉,千葉,茨城,栃木,群馬 甲信越・北陸 山梨,新潟,長野,富山,石川,福井 東海 愛知,岐阜,静岡,三重
関西 大阪,兵庫,京都,滋賀,奈良,和歌山 中国 鳥取,島根,岡山,広島,山口 四国 徳島,香川,愛媛,高知 九州・沖縄 福岡,佐賀,長崎,熊本,大分,宮崎,鹿児島,沖縄
保証料
保証料 0.20%円
保証料詳細 融資利率に0.2%を上乗せ、または一括払い。例えば、期間20年で1000万円借入した場合は154668円となります。また、住信保証株式会社の保証を利用することもできます。この場合、住信保証株式会社所定の保証料が必要になります。融資金額1000万円の場合、47835円~214864円となります。
繰上返済手数料
繰上返済手数料 0~31500円
繰上返済手数料詳細 自動返済、自由返済を選択した場合、繰上返済手数料が無料になります。自動返済、自由返済以外の繰上返済手数料は21、000円か~31、500円です。
対象住宅
対象住宅の条件 建築基準法およびその他の法令の定めに合致した物件が対象です。競売物件は対象外です。
担保
評価 完成時に築後60年を超えない範囲のもの
詳細 住友信託銀行所定の保証会社に対して、融資対象の土地・建物に第一順位の抵当権を設定します。
火災保険・生命保険
火災保険 融資対象となる建物にローン完済時まで時価相当額を保険金額とする住宅ローン長期火災保険を付保し、保証会社が抵当権と同順位の質権を設定します。
生命保険 団体信用生命保険に加入することが条件ですが、保険料はかかりません。契約者が万一病気や事故などを原因として死亡または高度障害状態になった場合に、事故発生後の家族の生活の安定を保障するため、保険金にてローン残高を全額返済します。なお、団体信用生命保険に加入しないまたは加入できない場合は、推定相続人1名が連帯保証人となります。
保険について
保険の名称 -
保険期間 -
責任開始日 -
待機期間 -
支払限度期間 -
保険金額 -
保険の終了 -
その他 -
返済・遅延損害金・来店
返済年数 35年 返済日 毎月指定した日
遅延損害金 14.00% 来店に関して
金利見直
金利見直日 年2回、4月1日と10月1日の短期プライムレートを基準として見直し、6月と12月の約定返済日の翌日からそれぞれ新金利が適用されます。金利変更があった場合でも、毎回の返済額は5回目の10月1日をっ基準とする見直し時まで変更はなく、以降は5回ごとに再計算して新しい返済額を定めます。ただし、新しい返済額は従来の返済額の1.25倍以内とします。
ローンの種類
土地購入ローン バツ 中古購入ローン バツ リフォームローン バツ
借り換えローン バツ 外国人の可否 バツ
収支合算
収支合算の人数 1人
詳細 同居中の配偶者、親、子に限り収入合算が可能です。
フラット35
融資額 1億円以内(10万円単位)
手数料 5,250円~31,500円
詳細 -
金利・手数料
金利 3,15%~5,02% 最優遇金利 2,875%~
保証会社への手数料 なし 繰り上げ返済の方法 なし
セミナー
セミナーの可否 チェック
過去のセミナーの開催地 -
詳細 -
公式サイトにシュミュレーション/コールセンター
公式サイトに借入シュミュレーション チェック
公式サイトに返済シュミュレーション バツ
コールセンター 住宅ローンに関する問い合わせ・相談はフリーダイヤルにて平日9時~17時まで受けつけています。携帯電話・PHS・カード式公衆電話でも利用できます。
会社概要
正式名称 住友信託銀行株式会社
住所 -
代表取締役 高橋 温
資本金 2,874億円
設立 1925年
事業内容 銀行業、信託業
株主構成 金融期間29.96%、証券会社2.10%、その他の法人24.13%、外国法人等38.55%、個人その他5.26%

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